カードローン審査に落ちやすい人の特長!審査通過のために見直しできるポイント

カードローンの審査に落ちても理由を教えてもらえませんが、審査に落ちる人にはいくつか共通するポイントがあり、見直すことで2回目の申し込みで借入ができるということもよくあります。

審査に落ちやすい人の特徴に該当していないかをまずチェックしてみてください。見直しできるポイントをまとめました。

高確率で通らない3点

無職
多重債務
信用情報にキズ

この3点は「収入が無い」「返済困難」「過去に返済に支障があった」ことを明らかに示しています。

返済能力が無いと判断される状況です。

それ以外でも返済が難しいと判断される要素があると、審査に通りづらくなります。

審査に通りづらい人の特長

下記の表は審査に通りづらい人の特徴です。

それぞれの理由を後述します。

一人暮らしの独身
高齢者
アルバイト・パートタイマー・専業主婦
他のローンがある
複数の金融会社から借りている
自己破産・債務整理をしたことがある
クレジットで未払い・延滞

一人暮らしの独身

「信用力」という点で、単身の独身者は不利です。

守るものが無いため「逃げられて返済されない」というリスクを抱えている状況なのです。

同じ独身でも、親と同居している場合には、社会的な信用が上がるとされ、点数が高くなります。

高齢者

返済の途中で亡くなるリスクがあるため、60歳を過ぎると契約自体が困難になります。

アルバイト・パートタイマー・専業主婦

「収入が安定していない」「自身の収入が無い」ため、返済能力が低いと判断されます。

他ローンがある

カードローンのみならず、住宅ローン・自動車ローンなどを組んでいる場合も、このケースに該当します。

複数から借りているという判断になり、返済が多いために返済が困難だと判断されます。

複数の金融会社から借りている

返済が困難で、返済資金のめどが立っていないと見なされます。

返済のために融資を受けるのは、多重債務になるので本末転倒です。

自己破産・債務整理の経歴がある

個人信用情報で「返済できなかった」という大きなマイナスのキズです。

約10年間登録され、その間にローンは難しいでしょう。

クレジットで未払い・延滞

約5年間、個人信用情報登録されるマイナスの情報です。

返済能力が低いとみなされるため、審査に通りづらくなります。

カードローン審査が通らない人は見直したいポイント

カードローンの融資は各社によって基準が違うため、1社落ちたからといって全部がダメというわけではありません。

「返済能力が無い」と判断されている要素を見つけ、整理することで「お金を貸して大丈夫な人」と判断される状況を作れます。

ポイント 見直すべき点
希望借入額 返済能力に見合わない額を希望していないか
借入れの状況 他のローンや配偶者の借入れを合計して年収の3分の1に達していないか
信用情報 信用情報機関にマイナスの情報が残っていないか

少額でハードルが下がる希望借入額

必要だからという理由では、希望の金額は通りません。

判断基準のすべては「返せるかどうか」です。

消費者金融のカードローンは1~2万といった少額なら審査は通りやすく、少額でもきちんと返済した実績が増額につながります。

限度額は合計で年収の3分の1

消費者金融系・信販会社系(クレジット会社)の場合は借入れの限度額が、「合計で年収の3分の1」は貸金業法で決まっています。これは、無理の無い返済をするためでもあり、貸す会社の倒産を防ぐためでもあります。

既婚者の場合、年収も限度額も配偶者と合算することになるので、自分と配偶者の両方の状況を見直すことになります。

銀行カードローンの場合は、「銀行法」という消費者金融系とは別の法律が適用されています。そのため総量規制の対象外ですので、年収のない専業主婦(夫)でも申込みが可能です。銀行のカードローンの特徴として、審査や申し込みの条件が厳しく、少額の借り入れができません。

審査が通りやすいのは消費者金融です。

個人信用情報のマイナスがある場合は時間を待つ

信用情報機関に「支払い滞納・遅延」「自己破産・個人再生」「任意整理」のマイナス情報が掲載されても一生残るわけではありません。

内容により5年から10年で消えます。

消える時期については、目安の期間が経過した後、審査を申し込むか信用情報機関で自分の情報を照会して確認します。

個人信用情報とは?その内容と照会方法

信用情報を管理している信用情報機関

日本の信用情報機関は3つあります。

それぞれが個人の信用情報を管理していますが、お互いに情報を共有しています。

自分の情報を照会することが可能ですから、信用情報のほか、自分が現在どういった契約をしているかなどを確認できます。

複数のローン契約をしていたり、自分の状況を把握したい時には、ぜひ活用したい制度です。

日本の信用情報機関

名称 加盟
株式会社シー・アイ・シー(CIC) おもにクレジット会社が加盟
株式会社日本信用情報機構(JICC) おもに消費者金融やクレジット会社が加盟
全国銀行個人信用情報センター おもに銀行や関連クレジット会社が加盟

銀行・クレジット会社・消費者金融は、多くの場合は3つの信用情報機関の複数に加盟しています。


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